セミナー情報

宮崎県、公益財団法⼈宮崎県観光協会 主催「訪⽇プロフェッショナルから学ぶ︕インバウンド誘客&OTA活⽤セミナー」

KKday Topics -
KKday Topics -
KKday Topics -
KKday Topics -
KKday Topics -
KKday Topics -
KKday Topics -
KKday Topics -
KKday Topics -
  1. トップページ
  2. ニュース
  3. 宮崎県、公益財団法⼈宮崎県観光協会 主催「訪⽇プロフェッショナルから学ぶ︕インバウンド誘客&OTA活⽤セミナー」

株式会社アクティビティジャパン(KKday グループ、本社︓東京都新宿区、以下、アクティビティジャパン)は、この度、令和6年度に宮崎県が実施する「OTA と連携した台湾・⾹港・ASEAN 向けデジタルプロモーション事業」に⽇本旅⾏宮崎⽀店と共に取り組むこととなりました。


コロナ以降、訪⽇旅⾏の形態が個⼈旅⾏に⼤きくシフトする中、BtoC向けの情報発信やOTA と連携したプロモーション等を通じて誘客につなげていく取り組みの重要性が増しています。本事業は、宮崎県にとって重要市場であり、現時点で宮崎空港と国際定期便が運航されていない台湾・⾹港・ASEAN をターゲットに、アジア圏での利⽤率が⾼いOTA(Online Travel Agent)と連携したデジタルプロモーションを実施し、宮崎県の認知度・魅⼒度を⾼めるとともに、FIT(個⼈旅⾏者)を中⼼としたインバウンド誘客の拡⼤を図ることを⽬的としています。


本事業において、KKday グループは、県内観光事業者のサイトの利⽤促進に努めると共に、インフルエンサーや訪⽇旅⾏メディア、グループが運営するKKday、アクティビティジャパンというサイトを活⽤したプロモーションを実施します。宮崎県内の体験、観光商品の掲載拡充、それらの予約をきっかけとした宮崎県への誘客促進に繋げていきます。


今回、本事業の⽪切りとして、宮崎県内の体験事業者、観光施設、⾃治体・DMO を対象としたインバウンドセミナーを実施することとなりました。

【セミナー概要】※詳細はこちら
◆主催者:宮崎県、公益財団法⼈宮崎県観光協会
◆運営・実施:⽇本旅⾏宮崎⽀店、株式会社アクティビティジャパン
◆開催⽇時:2024 年9 ⽉11 ⽇(⽔)
◆会場:宮崎観光ホテル「東館2階 ⽇向(ひむか)の間」(※Zoom でのオンライン参加も可)
◆参加対象者:宮崎県内の体験事業者、観光施設、⾃治体・DMO、観光協会、飲⾷、物販等、観光関連の団体
◆開催スケジュール
【午前】10:30〜12:00 予定
・オープニング:主催者挨拶
・第1部︓訪⽇インバウンドへの対応と課題 -OTA を活⽤した「売れる」為の仕組み作り
講師:インバウンド戦略研究所 代表取締役 清⽔泰正⽒
・第2部:アジア圏 訪⽇旅⾏者 最新トレンド&KKday サイトご紹介
講師:KKDAY グループ/アクティビティジャパンCOO ⼩川 雄司 ⽒
※本セミナーはお昼をまたぐ開催となるため、現地会場にてご参加の⽅にはお弁当を準備します。
【午後】13:00〜15:00 予定
・13:00〜13:40 Trip.com Group のご案内及び宿泊販売登録について
講師:Trip.com Group マーケティング部市場開拓・マーケティング戦略ディレクター
⾦城 樹実 ⽒ (※オンラインでの参加となります)
・14:00〜15:00 KKday 個別相談会
午前・午後のセミナー終了後、参加者とKKday 担当者との相談会を実施します。
先着順(10 組)とさせていただきますのでご希望の⽅は事前のお申し込みをお願いします。
◆申し込み期限
・現地参加の場合:9 ⽉6 ⽇(⾦)12 時
・オンライン参加の場合:9 ⽉10 ⽇(⽕)12 時
▶お申し込み⽅法:オンライン受付


▶お申し込み期限:2024 年9 ⽉6日(⾦)12 時
▶セミナー参加に関するお問合せ:support@activityjapan.com


本セミナーをきっかけとし、宮崎県内の観光事業者のOTA 利⽤促進、県内の豊かな⾃然、地域性を加味した商品の掲載・販売に繋げます。また、今後、本事業において実施予定の各種プロモーションにより、国内外の多くの旅⾏者に宮崎県での旅の楽しみ⽅、魅⼒ある体験の情報等を広く伝えていきたいと考えております。
KKday グループでは、全国各地域でインバウンド向け商品造成や磨き上げ、誘客プロモーションに係る事業に取り組んでおります。各地域の魅⼒、体験や観光施設の⼊場券などの販売促進に努めると共に、地域の皆様が安定的、且つ永続的に収益を確保できるよう、国内外向けに観光商品を販売するための環境の構築、観光事業者の⾃⽴⾃⾛化に向けた継続的な⽀援を⾏ってまいります。

  • SHARE